第三十七章 日本を売ったマスコミ

高度情報化社会の悪役がマスコミである。
すなわち、
我々現代人がマスコミによってロボット化されるのが、高度情報化社会なのだ。
言い換えれば、
我々現代人がマスコミによって奴隷化されるのが、高度情報化社会なのだ。
そして、
世界経済が投資経済(実体経済=モノづくり経済)から投機経済(仮想経済=マネー経済)に移行していく中で、国家権力側のスポークスマン的役目を負ったマスコミに豹変したのである。
まさに、
世界経済が投資経済(実体経済=モノづくり経済)から投機経済(仮想経済=マネー経済)に移行することによって、拝金主義社会から超拝金主義社会へと移行して行き、その結果、格差社会から超格差社会へと移行して行くのは当然の結果だったのである。
そして、
その引き金となったのが、
1985年9月22日にニューヨークのプラザホテルで開催されたG5(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、日本の蔵相会議)だった。
そして、
1985年9月23日に、
日本のバブル経済が東京の原宿で発生した。
原宿の土地が暴騰をはじめ、この流れは、銀座、新宿と拡大するに止まらず、日本全国に拡がっていったのである。
まさに、
不動産バブル経済の発生と破裂劇の幕開けである。
では、
一体誰が、閑散とした住宅街だった原宿の土地を暴騰させたのか?
その頃、麻布一番街辺りのマンションにアメリカの投資会社である、ソロモンブラザースやモルガンスタンレーの社員たちが一斉に住みだした。
張本人は彼らだ。
つまり、
日本の不動産バブルをつくったのは、日本の不動産屋のおっさん達ではなく、アメリカのユダヤ国際資本の下の投資会社だったのである。
まさに、
閑散とした住宅街だった原宿の表参道が、竹下族と呼ばれるロボット化された馬鹿ガキによって、現在のような喧騒の坩堝にされてしまった水面下には、彼らがいたのである。
では、
一体どのようにして、竹下族といったロボット化された阿呆ガキが発生したのだろうか?
アメリカの投資会社の意向を受けた日本のマスコミが、大いに盛り上げたのは言うまでもない。
まさに、
日本のマスコミが日本という国を売ったのである。